<引用>

マネックスグループ㈱　代表執行役社長　松本大「2030年ビジネスの未来地図」（『ＴＨＥ21』編集部　ＰＨＰ研究所　2021年）

「2030年の日本はどうなっているか。確実に言えるのは、企業や行政など多くの組織を、ポストバブル世代の人たちが占めるということです。・・・バブル経験者がいなくなり、きっと組織の風景が一新されるはずです。・・・企業が変革を起こせるかどうかは、若者と女性を経営の中枢に起用できるかにかかっていると思います。・・・60代のオジサンが悪いのでなく、オジサンの意見は、大勢の意見のうちの一つに過ぎません。60代の経営者が勝手にすすめる変革では意味がないのです。・・・ここで重要なのは「ダイバーシティ」です。社会の多様性に合わせ、ビジネスは多様な社会を相手に営むのですから、多様な視点を取り入れなければ、うまく舵取りが出来ないのは自明の理です。」

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<考察>

2030年になれば、バブル世代が少なくなり、日本の生産性を妨げている年功序列も男性優位の風潮も解消され、個人の能力を発揮しやすい社会になっていると思うと本書は指摘します。

マネックス証券では、女性社員の産休・育休後の復帰率95％を超えるそうです。それは、職場復帰を希望する人には、元のポジションか同等のポジションを用意したり、労働法を遵守しているからと。著者は、時代の要請に合わせた当たり前のことをすれば、組織のダイバーシティが担保できると語ります。

経営や組織は、リスクを取りながらリターンを最大化するものです。複雑で変化が激しく、予想が困難なこれからの時代には、ダイバーシティこそがリスクヘッジにもつながるといえます。若者や女性から支持される働き方の多様性を認め、バブル時からの風潮や悪しき慣習を一新して、コンプライアンス重視の組織運営を大切にする姿勢、それを実践することが求められるようです。